社会人の保険選び３ステップ
会社員や公務員であれば、病気やケガの際の医療費は「高額療養費制度」や「傷病手当金」といった国の制度で手厚く守られています。
まずは「国がどこまで守ってくれるか」を知ることが第一歩です。
独身のうちは、自分が亡くなったときに経済的に困る家族（扶養家族）がいません。
どんな保険があり、健康なうちにどんな保険に入っておいた方が良いのかを考えましょう。
まだ貯蓄が少ない時期に、入院や大きなケガでまとまった出費が出ると、せっかくの貯蓄がゼロになってしまいます。
それを防ぐ「医療保障」と、若さを武器にした「少額からの積立」も検討してみましょう。
優先的に検討したい保険種類
医療保険（または就業不能保障）
日本の公的医療保険制度（高額療養費制度）があるため、一般的な会社員であれば医療費の自己負担は月々約8万円程度に抑えられます。しかし、「入院中の食事代（1食550円）」や、個室などを希望した際の「差額ベッド代（1人部屋1日平均約8,322円）」などは全額自己負担となります。
※参考：主な選定療養に係る報告状況｜厚生労働省
貯蓄がまだ少ない新社会人の場合、一度の入院で貯金が底をつくリスクがあります。
短期の入院・手術でも、一時金や日額給付金を受け取ることで、大切な貯金を切り崩さずに治療を受け、安心して仕事に復帰できるようにする役割です。
積立型保険・NISA等の資産形成準備
若いうちから資産形成を始める最大のメリットは「複利効果（時間を味方につけること）」です。同じ目標金額を準備するなら、30代から始めるよりも20代から始めた方が、毎月の積立負担額は大幅に少なくなります。
銀行預金ではお金が増えない時代において、万が一の保障を兼ね備えながら、効率的にお金を増やしていく選択肢の一つです。
がん保険
がんは通院による治療が長期化しやすく、治療費だけでなく「休職による大幅な収入減少」がセットで襲ってきます。
さらに、日本で未承認の抗がん剤等を使う場合、全額自己負担の「自由診療（公的保険が使えない治療）」となり、一連の診察や検査代も含めてすべてが100%自己負担になることも。
高額な治療にも備えられるように、最新のがん保険での準備が必要です。