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結婚をしたとき

結婚時の保険選び3ステップ

STEP
お互いの「現在の加入状況」を確認する

まずは、お互いが独身時代から加入している保険の「保険証券」を持ち寄りましょう。
保障内容の重複をなくすことで、固定費の削減に直結します。

STEP
お二人の「将来のライフプラン」を共有する

「子どもはいつ頃、何人くらい希望するか」「マイホームは購入するか」など、将来のイメージを話し合います。
これにより、いつ、どれくらいの保障(お金)が必要になるか、全体像が見えてきます。

STEP
「万が一の役割分担」を決める

どちらか一方、あるいは共働きでお互いに万が一のことがあった場合、残されたパートナーの生活にどれくらいの影響があるかをシミュレーションし、不足する分を保険でカバーします。

優先的に検討したい保険種類

死亡保険(定期保険・終身保険など)
どんな経済的負担がある?

  万が一、世帯主やパートナーが亡くなった場合、残された家族のその後の生活費や住居費が不足するリスクがあります。

家計を支える方に万が一のことがあった際、残されたパートナーがそれまでと変わらない生活を送るための資金(生活費・住居費・将来の子どもの教育費など)を確保すること。

 共働き(お互い会社員・同等収入)の場合:お葬式代+αのシンプルな保障で良い可能性あり。
 片働き、または収入差が大きい場合:収入が多い側に、大きな死亡保障。

医療保険・がん保険
どんな経済的負担がある?

  日本の公的医療保険制度(高額療養費制度)があるため、一般的な会社員であれば医療費の自己負担は月々約8万円程度に抑えられます。しかし、「入院中の食事代(1食550円)」や、個室などを希望した際の「差額ベッド代(1人部屋1日平均約8,322円)」などは全額自己負担となります。
※参考:主な選定療養に係る報告状況|厚生労働省

短期の入院・手術費用をカバーするだけでなく、がんなどの長期治療や、働けなくなった期間の収入減少(生活費の補填)をサポートすること。

貯蓄がまだ十分でない新婚時期こそ、1回の入院で貯金が大きく減るのを防ぐために必須です。

 医療保険: 日額5,000円〜10,000円 + 三大疾病特約
 がん保険: 診断時にまとまった一時金(100万円〜)が受け取れるタイプ

就業不能保険

結婚して家賃や日々の生活費のベースが上がると、「死亡リスク」よりも「病気やケガで長期間働けなくなり、収入が途絶えるリスク」の方が家計へのダメージが大きくなることがあります。

毎月の給料のように給付金が出る「就業不能保険」も、特に共働き世帯や自営業のご夫婦には優先度が高い項目としておすすめです。

よくある Q&A

共働きでどちらも収入があるなら、結婚しても保険は必要ないですよね?

いいえ、お二人の生活水準や貯蓄額によっては必要です。

「どちらかが倒れても、もう一方の収入で生きていける」と思いがちですが、実際には家賃の折半ができなくなったり、看病のために自分の仕事をセーブせざるを得なくなったりして、家計が急変するケースがあります。

現在の貯蓄額とお互いの口座のバランスを見て、必要な分だけ最低限カバーするのが賢い選択です。

独身の時に親が入れてくれた保険があるのですが、そのままで大丈夫ですか?

内容の見直し(特に「受取人」の変更)が必要です!

独身時代の保険は、死亡保険金の受取人が「親」になっているケースがほとんどです。

ご結婚されたら、受取人を「配偶者(妻・夫)」に変更する手続きを行いましょう。

また、保障内容が医療メインで、新しく必要な「死亡保障」が足りていない場合もあるため、一度全体の確認をおすすめします。

結婚したら、とにかく一番手厚い「終身保険」に入っておけば安心ですか?

保険料で毎月の生活や貯金が圧迫されては本末転倒です。

一生涯の保障が続く終身保険は魅力的ですが、その分保険料が高くなります。

これから貯金やライフイベントが控える新婚時期は、期間を区切って安い保険料で大きな保障を持てる「定期保険」や「収入保障保険」をうまく組み合わせるのがイチオシです。

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